ネット投資が当たり前|ネットを上手く活用することで投資機会が広がる

進化する資産運用

【ここがポイント!】

  • インターネットの利便性に注目
  • 独自サービスをチェック
  • 手数料を比較する

社会生活を支えるインターネットを上手く活用することがカギとなる

インターネット

インターネットは現代の社会生活において、すでに必要不可欠となっています。

銀行や保険、電気やガス、日常の買い物など、生活に関連するあらゆるものがインターネットを介して取引されるようになっています。

投資の世界においてもインターネットを利用することで

  • 自宅で取引ができる
  • 最新かつ多くの情報を入手できる
  • 手数料などのコストが安い
  • いつでも取引を行うことができ、確認も容易にできる

など、利便性が向上しています。

今やインターネット取引は「危ない」という時代ではありません。

インターネットをうまく活用することで、投資機会が大幅に広がっていきます。

手数料の安さと取引しやすさが決め手

インターネット取引の最大の利点は、店頭取引(対面取引)に比べて、圧倒的に手数料が安いという点です。

たとえば、日本株をある大手証券会社の店頭で50万円分買った場合の手数料は6,325円(税込)かかりますが、あるネット証券では手数料は無料で取引できるという具合です。

また、投資信託を購入する場合も、店頭取引では2.20%(税込)程度の販売手数料がかかりますが(商品の種類による)、インターネット取引では手数料無料としている会社が多くあります。

店頭取引では、直接店頭の担当者に説明やアドバイスを受けながら金融商品を購入できることがインターネット取引では得られないメリットです。

インターネット取引では、自分で情報集め、内容を判断して購入しなければなりません。

しかし、インターネット取引では、投資家により良い判断をしてもらえるように、多様な情報提供サービスを行っています。

現在、ネット証券会社などは競ってサービスの向上を進めていますから、投資家がこれらをうまく活用すれば店頭取引よりも有利になることもあるかもしれません。

このように、インターネットで投資を行う際には、手数料だけでなく、情報サービスや取引ツールも重要なチェック項目となります。

業者により提供されるサービスも取引ツールも違いがありますので、それぞれの特徴やサイトの使いやすさなどを考慮して、投資サイトを選ぶことが大切です。

投資情報を得ることができる主なニュース系のツールは、

  • 会社四季報
  • トムソン・ロイター
  • 日経テレコン
  • モーニングスター

などがあります。

各社ともマーケットニュースやビジネスデータなどを配信しており、投資情報として高い評価を得ています。

インターネット投資では、相談できる窓口担当者や営業マンなどは存在しませんので、どのような情報ツールを備えているかも重要なポイントとなります。

インターネット投資の利点を生かすためには、いろいろなニュースで得た情報を、自分で投資につなげていくことも重要です。

コストだけではなく、情報サービスの点にも注目していくようにしましょう。

【会社四季報】

国内の株式市場に上場している全企業のさまざまな情報(企業の特色や業績、財務、株価チャートなど)が掲載されている季刊雑誌です。

東洋経済新報社が毎年3、6、9、12月発行しています。

インターネット版の「会社四季報オンライン」(有料)では週ごとの業績予想も見ることができます。

【ネット取引と店頭取引の手数料比較】

証券会社

コンタクト方法

アドバイス

手数料(税込)

松井証券

ネット

×

0円

DMM.com証券

ネット

×

198円

楽天証券

ネット

×

275円

SBI証券

ネット

×

275円

auカブコム証券

ネット

×

275円

岡三オンライン証券

ネット

×

385円

マネックス証券

ネット

×

495円

大和証券(店頭)

対面

6,325円

SMBC日興証券(店頭)

対面

6,325円

野村証券(店頭)

対面

7,150円

※株式50万円分を買い付けた場合(令和3年3月現在)

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