株の売買で儲ける｜企業の業績や成長性・市場を取り巻く環境に注意！

【ここがポイント！】

• 買い手が多い株は株価が値上がりする
• 好景気は追い風　不景気は向かい風
• 米国や中国の景気も国内の株価に影響

買い手と売り手の力関係が株価を動かす

株は安い時に買い、高くなって売ることにより利益（キャピタルゲイン）を得ることができます。

2020年は、コロナショックによる先行きの不安から、3月19日の安値が16,552円と2019年12月29日の高値27,568円から11,013円も下落しました。

しかし、2020年4月以降は、各国の緊急財政支出政策やワクチン開発への期待などを背景に株価は徐々に上昇を始め、日経平均株価も2020年12月には前年12月の高値に近づくまでに回復し、2021年もさらなる上昇への期待が高まっています。

では、なぜ株価が動くのでしょうか。

主な要因としては、買い手（需要）と売り手（供給）の力関係があります。

たとえば、人気商品や希少な商品などは買い手が多くなります。

中には「高くても買いたい」「1,000円高くても欲しい」と考える人もいるでしょう。

株も同じで、需要が大きい銘柄ほど値上がりしやすくなります。

業績が良い、大きな成果が見込める、ヒット商品が出た、配当金が多いといった要因により、買い手が増え、株価が上がるわけです。

逆に、業績不振の企業や、不祥事などがあった企業などは「安くてもいいから処分したい」と考える株主が増えます。

不人気の商品をバーゲンセールするようなものです。

結果、需要よりも供給の方が強くなり、株価が下がるのです。

このような性質があることから、株式投資では企業の業績や成長性などを精査することがポイントになります。

国内と主要国の景気動向も影響する

株価が動くもう一つの要因として、世の中の経済状況や市場の状態などについても注意が必要です。

たとえば、日本全体が好景気だった80年代後半（バブル経済期）は、現在2万円台の日経平均株価が38,975円まで上昇したことがあります。

一方、その後のデフレで不景気になったときは、8,000円前後まで下落しています。

市場で売買されているのは、経済活動している企業の株ですので、不景気になれば売上・利益が下がるだろうと判断されます。

結果、景気が良いときは軒並み株価が上がりやすくなり、悪くなると下がりやすくなるのです。

ポイントとなるのは国内外の景気動向ですので、景気に影響しそうな事象も株価が動く要因となります。

戦争リスクや大きな自然災害などがその例といえるでしょう。

国内の企業の中には海外に拠点を持ち、製造・販売などを行っているケースも多いため、米国や中国市場の状況も株価に影響します。

実際に2016年の英国国民投票によるブレグジットや米国の大統領選挙でも国内の株価に大きな動きがありました。

売買益が生まれるしくみ

株は安く買い高く売るのが基本です。

その差（縦軸）が大きいほど得られる利益も大きくなります。

株価の値上がり要因

企業に関するニュースを受け、投資家が「株価上昇が期待できる」と判断すると、需要（買い手）の力が強くなり、株価が上昇します。

市場環境に影響する要因

ポイント！

経済・政治・時事情報などを確認してリスク管理

上場企業は輸出関連企業が多いため、基本的には円高はマイナス要因となります。

また、取引量が多い米国・中国の景気にも影響されます。

突発的な要因として、投資家が株を売りたくなります（暴落に備えてリスクを小さくしたい）。

出来事にも注意が必要です。

【用語解説】日経平均株価