保険が必要になるタイミングとは?|ライフステージから確認してみる

生命保険

人生の節目には、就職、結婚、出産、マイホーム購入などのビッグイベントがあります。

このようなイベントを「ライフイベント」と呼びます。

将来に起こるであろう「ライフイベント」を考えると、漠然とした将来の姿が具体的に見えてきます。

また、将来のお金のことを考えるときも、この「ライフイベント」は役に立ち、「何年後」に「いくら」のお金を、特別に用意しないといけないかという事が明確になります。

家族のマネー計画は、将来をしっかり予測して、用意するべきお金をしっかりと貯めていくのが理想です。

そのためにも、前もって「ライフイベント」を考える必要があるのです。

さらに実際に迎える人生の節目は、保険を見直す絶好の機会となります。

今自分が人生の中でどんな状態にいるか、その「ライフステージ」において必要となる保障が何であるかを考える必要があります。

主なライフステージにおける保険選び

1.就職

新社会人は、まずは自分の公的保障の内容と会社の福利厚生制度などの内容を理解することからはじめます。

万一のケガや病気でいざ入院となったとき、健康保険や厚生年金制度でどこまで保障されるかを知っておけば、民間の保険選びに無駄がなくなります。

2.結婚

結婚したら、まずは、大黒柱となる人の死亡保障を中心に夫婦それぞれの医療保障も確保します。

保険選びは夫婦一緒に考えるのがコツです。

もしも互いの生命保険の加入内容を知らないと、保険金を請求しないままになることもあるので気をつけましょう。

3.出産

子どもが生まれたら、最優先したいのは大黒柱の死亡保障です。

万一の時の必要保障が最も高くなる時期です。

必要保障額を正しく算出し、無駄のない生命保険選びが肝心です。

また、子どもの将来に向けて教育資金の積立も早めにスタートさせましょう。

4.マイホーム

マイホーム購入は、家計全体を見直す人生の節目になります。

住宅ローンに付帯される「団体信用生命保険」により、死亡保障を削減できる可能性があるので、不要な保障は思い切ってカットしましょう。

住宅ローンの名義によって必要保障が異なるので注意が必要です。

5.転職・独立

転職や独立をしたら生命保険の見直し時期です。

収入の増減や社会保障の内容が変わると必要保障額にも変化が生じるからです。

また、これまでサラリーマンだった人が独立して個人事業主になる場合は、公的保障が手薄になる分を民間の生命保険でカバーする必要があります。

6.子ども独立

子どもが独立したあとは、必要となる死亡保障額は配偶者の生活保障の分だけとなります。

これまで子どもの生活・教育費を含めた高額保障の死亡保険に加入していた人は、まずは死亡保障額を減らすことから始め、夫婦の豊かな老後に備えます。

7.定年

定年退職する頃には、住宅ローンが終了し、子どもも既に独立しているなど、自分が死亡したときの家族への必要保障額は低くなります。

一方で定年後の生活や医療費の確保など、長生きに向けた対策が必要となります。

定年後は、経済面と健康面の二つへの備えが必要になります。

貯蓄で対応できない場合は保険を利用する

一般的に人生の三大イベントといわれている「マイホームの購入」「子どもの教育費」「老後の生活資金」については、何れも多額な資金を要し、急には用意できないため、計画的な準備が必要になります。

必要な時に予め準備していおいた貯蓄で賄うことができれば問題ありませんが、多くの人にとってはかなりハードルが高いことでしょう。

貯蓄で賄うことが難しい場合、「マイホームの購入」「子どもの教育費」については大黒柱に万が一のことがあった場合の手当、「老後の生活資金」については医療費や介護費の手当をしなければなりません。

これら個々の要因に対して対応することができるのが保険なのです。

手持ちの貯蓄では対応できないものについては、多少の費用は掛かりますが、保険でリスクを軽減することが可能になります。

人生100年時代の安心マネープランとは?

少子高齢化や人口の減少などの構造を背景とする、年金をはじめとした社会保障制度の負担の増加と給付の削減などにより、今までのように定年まで持ちこたえれば、なんとかなる状況ではなくなってきました。

2019年5月に金融庁の審議会から報告された、いわゆる「2000万円問題」は、セカンドライフにおいて、夫婦世帯で年金だけでは2000万円不足するというものでした。

実際には、年金以外にこの金額があれば大丈夫というわけではないと、薄々感じている人も多いことかと思います。

老後資金不足の問題は医療技術の発展に伴っての平均寿命の延びによるもので、寿命が延びたことで日常の生活費に加え、どのくらいの費用が必要になるか分からない医療費・介護費があり、不安が大きくなっています。

これらの全ての費用を年金と貯蓄で賄うのはかなり厳しい状況です。

ここで一つの考え方として、医療費や介護費など一時的に多額の費用が発生するようなリスクに備えるには貯蓄ではなく、保険で手当てすることが有効であることも認識しておくとよいでしょう。

まとめ

自分のこれからの生活を考えてみてください。

結婚(する・しない)、家(持ち家・賃貸)、子ども(いる・いない)、収入(安定・不安定)、退職金(ある・なし)、年金(十分・不十分)などといった要因によって、一生涯にかかるお金は大きく異なります。

これからの生活において、さまざまなリスクに備えなければなりません。

安心できるマネープランは貯蓄がベースになりますが、貯蓄で賄うことが難しい場合は幅広く対応できる保険で手当てすることが有効であることを認識しておきましょう。

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