医療保険の選び方|商品を選ぶ前に知っておきたい基本事項とは?

生命保険

入院や通院に備えることができる医療保険は人生の備えとして非常に重要です。

しかし、医療保険に加入したいけど選び方のポイントが分からないということはありませんか。

「医療保険」とひとことで言っても、商品によって保障内容がさまざまで選択肢が多いため、どの保険を選んだらよいのか迷います。

病気やケガをしたときに備えるための医療保険は、どのように選べばよいのでしょうか。

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医療保険はタイプを把握することが重要

医療保険はケガや病気全般に対して保障が用意されていますが、これにも保障期間によって2つのタイプがあります。

1つ目は、10年や20年等の期間を区切って更新される定期型で、もう一つは一生涯保障が続く終身型です。

基本的に、定期タイプの方が保険料は安くなるのですが、当然それは若い頃の話です。

生命保険と同じく、医療保険でも、保険料は加入時の年齢が高いほど高くなります。

定期タイプは更新の度に保険料も更新されるため、それに伴って保険料が増額されます。

これに対し、終身型は比較的保険料が高いのですが、金額は一生涯通じて変わりません。

高齢になってから入り直すなら、定期型にすることによるメリットはあまりないので、終身型への加入がオススメです。

保険期間以外にも、解約返戻金を支払うタイプと支払わないタイプで分けられます。

たとえば、若い頃に定期型で契約し、ある程度年齢が上がってから解約して終身型に乗り換える場合には返戻金があるタイプの方がおトクになる可能性は高くなります。

しかし、高齢になってから再加入する場合、解約することを考えている可能性は低いかと思います。

それであれば、解約返戻金なしで月額保険料が安い商品の方がおトクです。

医療保険による給付は入院によって高額化

この保険でお金が支払われるのは、基本的に病気やケガをしてしまったときです。

病気の種類や治療費などによって、給付金額が決まるのが一般的です。

それに対して、少し計算がわかりにくいのが入院日額。病気でもケガでも関係なく、単純に入院した場合にはその日数に応じた費用が支払われるのが基本的な計算法となっています。

しかし、中には入院の原因が病気かケガかで入院日額が変わる商品があります。

このような保険では、病気による入院が疾病入院、ケガによる入院が災害入院と呼ばれます。

もし、仮に入院中に病気とケガの両方を治療する必要があったとしても、支払われる給付は片方のみです。

少々計算が複雑になるので、事前にしっかりと確認しておきましょう。

なお、入院給付金日額が高くなればなるほど、当然保険料も上がります。

世代ごとの疾病入院に対する入院給付金日額の平均は、それほど世代による違いはありませんが、後期高齢者医療制度による自己負担軽減の影響もあってか、定年後の世代の方が安くなっています。

入院期間には上限があり計算方法に要注意

医療保険における入院給付金は、何日入院していても無尽蔵に支払われるものではありません。

これには支払限度日数という上限が定められています。

また、この限度日数には、1回の入院における上限と保障期間全体での上限の2つがあります。

当然、限度日数が長い方が保険料は高額になります。

ちなみに「1回の入院」と書きましたが、これは1度も退院せず、継続的に入院し続けていたという意味ではありません。

退院から入院までの間に多少期間があっても、180日以内に入院することになった場合、それは再入院となり、「1回の入院」として数えられます。

そのうえ、最近は原因となる病気などが異なっていたとしても、短期間での再入院は1回の入院と数える商品が多いため、短すぎる期間設定にも注意する必要があります。

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入院日数は減少傾向のため思い切って減らす選択もアリ

年齢が上がると、それだけ大きな病気をする可能性は高くなります。

それに伴って、入院日数も増加するので入院給付金日額が高く、限度日数も長く設定した方がよいのではないかと考える人は多くなります。

かつてはそれを考慮して、高額な給付金が受け取れる医療保険に加入する人が多くいましたが、近年は全般的に入院期間自体が短縮傾向にあります。

自宅での療養を希望する人も多く、通院や短期入院による治療を病院としても推奨している部分もあるためです。

給付金を高くする設定するよりも、それを安くすることで、保険料全体を抑える方が賢明だという考え方が浸透してきています。

高齢になれば入院のリスク自体は高まるため、それに対する保障を用意しておくことは重要なことです。

しかし、やはり生命保険などと同様に、あくまでも収支のバランスをみて保険料が生活の負担にならないようにコントロールすることが大切になります。

日本は公的保険が充実しているため民間医療保険は検討が必要

医療保障に関しては、日本の公的医療保険制度が充実しているため生命保険以上に不要なのではないかとする議論がよく出てきます。

基本的に日本では、病院の窓口で支払う医療費は3割まで抑えられています。

この割合は、一定以上の年齢でかつ所得金額が少ない場合にはさらに低下し、自己負担2割ほどで、治療や薬の処方が受けられるようになるのです。

しかし、高齢になると、がん等の難病にかかり、高額の医療や長期の入院が必要になることも考えられます。

その場合、いくら自己負担の割合が少ないとしても、医療費がかなり大きな負担になることは間違いありません。

そのような場合のために、健康保険制度では、高額療養費制度というものが用意されているのです。

この制度によって、いくら高額な医療が必要になったとしても、そのうちで患者が自己負担しなければならない金額は、ごくわずかに抑えることができるのです。

これは健康保険制度と異なり、一定金額以上の医療費負担に対して、保険金が給付される制度です。

どれだけ治療を受けても、この制度があれば医療費は一定以上の金額にはなりません。

定年退職するまでにきちんと老後の備えを行い、充分な貯蓄があれば、医療保険に加入しなくても乗り切ることができるのです。

民間の医療保険のメリットとは?

公的な健康保険制度が充実しており、国民の誰もが加入しているという状況で、民間の医療保険に加入するメリットは何か。

その答えは付帯サービスにあります。

たとえば、被保険者がかかっている病気に関する情報を共有したり、何かの病気で診察を受けたときに、セカンドオピニオンを行う医師を紹介したりといった支援を受けることができます。

なお、保険料の払い込み方法にも短期払い済み型と終身払い型の2種類があります。

前者は、月々の保険料が高い分、早い段階で払いきってしまい、保障を受け続けることができるという方法です。

後者は、生涯比較的安い保険料を払い続けるという方式です。

高齢になって加入し直すのであれば後者がおトクになります。

もし現役で働いていた頃に短期払い済み型に加入し、すでに保険料の支払い済んでいるなら、医療保険は見直さなくても問題ありません。

保険料を支払った分、保険サービスを活用するとよいでしょう。

このように医療保険は分類や保険料の金額、保障内容に種類が多くあります。

医療保険に加入しないという選択肢も含めて、各自の状況に適した商品を選ぶことが大切になります。

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