先進医療特約は必要なのか?|検討する上で注意するポイントとは?

生命保険

この記事では先進医療特約に加入すべきかどうか検討する上で押さえるべきポイントを紹介します。

保険は素人では分かりにくい部分が多く、保険の商品内容が分からず、加入すべきとどうか悩んでいる人が多いのではないでしょうか。

加入や見直しをしようとしても、そのタイミングや考え方など、何から手を付ければよいか悩んでいる人が多いかと思います。

納得できる保険の見直しは、やはり専門家に相談するのが一番良い方法ですが、都合の良いものだけを勧めてくるのではないかという不安があります。

特に下調べもせずに相談に行くと売りたい商品を勧められるだけに終始して、不満だけが残る結果になりがちです。

自分が納得できる結果を得るには下調べが必要で、そのポイントを知り、専門家に相談することで良い結果を得ることができます。

先進医療特約で押さえるべきポイント

がん保険や医療保険によくつけられている特約として、先進医療特約というものがあります。

保険を選んだり見直したりするときに、目にしたことがある人も多いと思います。

しかし、よく知られている割に、これがどのような商品なのか聞かれて自信を持って答えられる人は少ないのではないでしょうか。

そもそも先進医療とは何かと考えている人も多いかもしれません。

先進医療というのは、一般的なものよりも進んだ、最先端の医療のことをいいます。

厚生労働省によると、現在日本で受診することができる先進医療は合計94種類です。

なぜ、先進医療に対して保険で特約があるのかというと、これらを受診する場合には保険が適用されないことがあるからです。

本来、保険適用外の治療を受ける場合、病気の治療に関わる費用は全額自己負担になり、このような治療を保険外診療といいます。

ただし、先進医療は例外で、保険外診療と通常の保険診療を共に行う混合診療となります。

日本でこの形態が許されているのは先進医療だけです。

そのため、費用の計算は少々複雑になり、診察や検査、投薬などの通常の治療に関しては保険の適用を受けて3割負担で受診可能ですが、それ以外の先進技術を必要とする範囲に関しては全額自己負担での受信になります。

また、この費用は適用する医療の種類や受診する病院などによっても異なりますので、事前によく検討しておかなければなりません。

先進医療が適用される病気として代表的なのはがんです。「陽子線治療」や「重粒子線治療」などは、がんに対する治療法として利用されています。

一方、先進医療がもっとも多く利用されている病気は白内障です。

生命に関わる病気ではありませんが、加齢に伴って起こる可能性が高くなり、その治療に「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」が有効なのです。

何が先進医療として認められるのかは厚生労働省が決定し、この決定は随時見直しが行われています。

行き届いた先進医療特約は負担も大きいが要検討

先進医療は全額自己負担になってしまうため、どうしても受診料の自己負担額が高くなってしまいます。

また、その治療を受けるために入院が必要になることもあり、家計にとって、とても大きな負担です。

それを防ぐために、先進医療特約が用意されているのです。

この特約をつけていれば、先進医療に限定されてはいますが、数百~数千万円もの医療費を給付してくれる場合があります。

また、先進医療特約で保障されるのは、受診料だけとは限りません。

先進医療は専門的な技術が必要となるため、国内でも実施できる医療機関は限られています。

そのため、人によっては受診するために遠方まで出向かなければいけなくなるのです。

この交通費も、回数を重ねれば手痛い出費になるため、先進医療特約には受診を目的とした移動に対する交通費の支給も用意されている場合があります。

ただし、保障の範囲は保険会社や商品の種類によっても変わってくるので、事前によく確認しておく必要があります。

このように、重い負担がかけられている病人に対して厚い支援を行う先進医療特約ですが、その分保険料も決して安くはありません。

そのため、この特約に加入するかどうかは、しっかりと吟味して決めることをオススメします。

年齢やそれぞれの経済状況、保険にどこまで安心を求めるかなども重要です。

また、両親や祖父母などががんで亡くなっている場合は、不安を解消する意味でも加入を検討してもいいでしょう。

保険相談

まとめ

1.先進医療を受けた場合の費用

たとえば、健康保険適用の自己負担割合が30%、先進医療を受けたときの医療費の総額が100万円、うち先進医療の技術料が20万円であった場合、下記のように自己負担額は20万円+24万円の合計44万円になります。

ただし、自己負担額24万円については、高額療養制度が適用され、1か月あたりの自己負担額が抑えられます。

先進医療を受けた場合の費用例

2.先進医療特約の必要性チェックリスト

  • がん家系かどうか
  • 万が一のときに頼れるお金があるかどうか
  • 50代以上かどうか
  • 自分が安心感を得たいかどうか
  • 支払ううえで問題がないかどうか

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今までの保険に加入する方法は生保レディなどの保険会社の販売員から直接セールスを受けて加入したり、ネットで自分で調べて加入するという方法が主流でした。

しかし、現在は保険のプロによるコンサル型の保険サービスが広まっており、家庭環境や収入、現在の保険の支払い状況などをチェックしたうえで、商品を選んで提案してくれるので、メリットが多い保険の買い方として注目されています。

保険について悩んでいる方は、一度保険のプロに相談してみることをオススメします。

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