結婚費用は平均額にこだわらない！｜結婚式や新生活の費用の節約方法は？

平均額にこだわらず自分たちに会う予算を立てる

結婚情報誌「ゼクシィ」の調査によれば、2020年の婚約から新婚旅行までの費用は全国平均で約469万円となっています。

家電や家具の購入など、新生活を始めるための費用の平均が約62万円ですから、諸経費も含めると、500万円を優に超える費用がかかりそうです。

ただ、これはあくまでも平均額で、ご祝儀があれば、一部は相殺できます。

何にこだわり、何を削るかを考え、自分たちに合う予算を立てましょう。

結婚式や新婚旅行後が結婚生活の本番ですから、預貯金を使い切らないで、予算内に収めたいものです。

新生活の準備は、独身のときのものを使うなど、必要最小限から始めて少しずつ買い足していくのもよいでしょう。

結婚が決まったら何にいくら必要か

披露宴や新婚旅行、指輪といった、誰もが想像できる費用以外に、どのような出費が必要か確認しておきましょう。

（単位：万円）

※１：「結納・婚約～新婚旅行までにかかった費用　総額」は、「項目別平均額」に掲載している平均値にそれぞれの実施・購入者の割合を乗じて調査対象全体における平均値を算出し、それらを合計して総額を推計して算出している

※２：「結納・婚約～新婚旅行までにかかった費用　総額」の算出時に用いた各項目の平均金額を掲載しているが、これは結納・会場費および両家の顔合わせ・会場費については実施した人の、その他の項目については費用の発生した人の平均金額であり、各項目の平均金額の合計は、「結納・婚約～新婚旅行までにかかった費用　総額」とは一致しない

出典：「ゼクシィ 結婚トレンド調査2020調べ」

費用の平均はかなりの高額ですが、もっと予算を下げてもアイディア次第でオリジナルの結婚式はできます。

場合によっては結婚式・披露宴はせず、記念写真だけという選択もあります。

自分たちの負担はどれぐらいか

ご祝儀や親からの援助があれば、自分たちで出す分は、少なくて済みます。

○自己負担額

出典：「ゼクシィ 結婚トレンド調査2020調べ」

親からの援助に関して、贈与税の非課税枠は年間110万円です。

ただし、子どもの結婚式への親の援助は生活費の一種と考えられ、110万円超でもよほど高額でない限り贈与税はかかることはありません。

ご祝儀に関しては、参列者からいただけることもあり、最終的な自己負担は差額の分となります。

とはいえ、ご祝儀はあてにしすぎず、目標額を決めて貯蓄しておくとよいでしょう。

新生活にかかる費用はどう節約すればよいか

新生活準備費用（インテリア・家具、家電製品）の平均総額は60万円以上になります。

手持ちの物を生かせば費用を減らすことができます。

１．インテリア・家具

　　　平均28.4万円

【節約ポイント】

独身時代に使っていた家具を持ち寄り、購入は必要なものだけにします。

２．家電製品

　　　平均33.4万円

【節約ポイント】

旧モデルの家電を買うようにします。

1～2年前のものであれば、性能はほとんど変わりません。

出典：「新婚生活実態調査2018（リクルートブライダル総研調べ）」