老後資金の目安はいくら?|老後にかかるお金を試算してみる

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「老後資金は2000万円必要」というフレーズが象徴するように、多くの人が年金だけでは老後の生活が成り立たないのではないかという不安を抱えています。

老後に備えて資金を捻出するためには、具体的な目標設定と、それに合わせた家計の見直しが必要です。

退職金や公的年金をベースに老後資金をどこまでカバーできるのかチェックしてみるとよいでしょう。

収支を大まかに出して不足額を頭に入れておく

老後に必要なお金の試算は、まずは大まかに数字をつかむことから始めます。

老後の収入の基本は公的年金(国民年金、厚生年金)で、将来もらえる公的年金額は、「年員定期便」や「ねんきんネット」で予想できます。

支出は、一般的には現役時代の7割程度といわれています。

月々の支出以外にも、住宅のリフォームや旅行などのレジャーなどの特別支出も見込んでおきましょう。

収入と支出を比べて足りない分h、コツコツと準備します。

現役時代は、子育てや住宅取得などにかかる支出を賄いつつ、生活を充実させながら、できる範囲で老後資金の準備を始めましょう。

老後に必要なお金は?

老後の生活において、公的年金だけでは足りない分は現役時代に貯めておきたい分になります。

○収入

夫婦2人で毎月受け取る公的年金 : 平均19万円

※総務省「家計調査:家計収支編」(平成29年)

○支出

毎月の支出

※総務省「家計調査」(平成29年) 夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯

食費 64,444円
住居費 13,656円
水道光熱費 19,267円
家具・家事用品費 9,405円
衣料費 6,497円
保健医療費 15,512円
交通・通信費 27,576円
教養・娯楽費 25,077円
その他(雑費・交際費など) 54,043円
合計 235,477円

 現役時代と比べると生命保険料や雇用保険などは減っていますが、一方、交際費は自由時間の増加によって増え、家のリフォーム費や子どもの結婚費用などは現役時代にはない追加費用として準備する必要があります。

なお、健康保険料は老後においても引き続き支払いが継続します。

保険相談

老後の生活は赤字か黒字か

今の時点でわかる範囲で数字を入れて、老後の収支をざっと試算してみましょう。

○退職後の収入(年間)

 
公的年金
企業年金
その他の収入
合計
①退職後の収入(夫婦の合計)

 ○退職後の支出(年間)

毎月の支出
生活費(※1)
税金・社会保険料(※2)
住居費(※3)
その他
小計1
年間の特別支出
年払い保険料
その他の支出
小計2

小計1×12+小計2=②退職後の支出

※1:住居費を除く支出

※2:税金・社会保険料は一定額以上の公的年金をもらっていると天引きされる。年金額などにより異なるが、年金額の15%で試算

※3:住宅ローンを返し終わる予定なら維持費(1~3万円)程度

○1年間に不足する金額の計算

[①退職後の収入]-[②退職後の支出]=[③1年間に不足する金額]

○老後に必要な金額の計算

[③1年間に不足する金額]×[必要年数(65歳以降の年数)]+[特別支出(リフォーム費用等)]=[④老後に必要な金額]

○老後に必要になる金額の過不足分の計算

[退職金など退職時に手元にある金額]-[④老後に必要な金額]=[過不足分]

過不足分がプラスなら黒字で、マイナスなら赤字となります。

赤字が老後までに貯めておきたい金額になります。

まとめ

老後に気持ちに余裕をもって暮らすために、老後資金については、保険やお金のプロに相談するのがオススメです。

老後資金の効率的な貯め方だけでなく、資産運用や相続など、さまざまなお金にまつわる相談もできるので利用してみましょう。

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